内定通知に入社意思を伝える返事をして内定が決断した後も、やるべきこと、検証すべき事がいろいろある。

ますは入社予定日を明確にする事。

すでに退職している応募者の時は問題ないが、まだ在職中なら現職場を円満に退職する事が第一優先。

残務処理や引き継ぎができるな予定表を組んで退職日をすり合わせ。

その日付を記入した“退職願一をこの時点で提示し、それをもとに入社日を決めるとよい。

ちなみに入社日まで期間がある時は、採用担当者にこまめに連絡をとる事が重要。

「退職までの予定表中身」「引き継ぎの進行状況」など、週ー回くらいのペースで連絡するとべター。

それができていれば、万一、退職日が延びて入社が遅れるような事態になっても、採用担当者にすり合わせの応対をしてもらいやすいのがメリツト。トラブルになりにくい。

初出勤まで「面接」は継続されていると考えよう加えて大事なのは、勤務要件や給与‘待遇などの確働時、それ以外の労働前提を提示したうえで「労働契約」を文書で交わす事が義務づけられているのだが細かな要件については口頭でもよいため、聞きもらしたり、よく汲み取るできないまま入社してしまう転職者が少なくない。

入社後に「こんなはすではなかった」と悔やみするようでは困る。

それを防ぐには「入社承諾を通知する」段階で再び、見極めを総ざらえするのもメソッド。

とくに給与は肝心。

面接で具体的な給与額を聞けなかった応募者は、ここが検証ポイントだ。

給与額も不明、前提もあいまいといった状況で「入社承諾書」を提示してはいけない。

心しておきたいのは、採用担当者との会話のキャッチボールをまだまだ持続していくべきという事。

採用内定を得たからといって、想いをゆるめてしまうと、いままでの苦労も水の泡。

本当のニュアンスでの“転職成功〉を入手するためには、内定通知から初出勤までが、その実「面接の最後のハードル」だ。